原子力がエネルギー豊富な未来を切り拓く方法：Valar Atomics創業者アイザイア・テイラーとの対談

サラ・グオ（Sarah Guo）とアイザイア・テイラー（Isaiah Taylor、Valar Atomics創業者兼CEO）の対話は、原子力産業の現状に対する根本的な批判と、それを打破するための具体的な戦略に満ちている。テイラーは、米国の原子力産業が1970年代のスリーマイル島事故以降、実質的に停止状態にあると指摘する。事故そのものによる死者はゼロだったが、世論の恐怖と規制の硬直化が業界を衰退させた。さらに、米国が大規模な社会資本整備（橋、ダム、大規模発電所）に長けていた時代から、高度な製造業（半導体、ソフトウェア）に強みをシフトさせたことも、原子炉建設の再開を難しくしている。テイラーの核心的な主張は、原子力の問題は「設計の問題」ではなく「ハードウェア実行の問題」であるという点にある。業界の大半はシミュレーションとモデリングに終始し、「紙の上の原子炉」を描くことに没頭しているが、Valar Atomicsは実際に原子を分裂させ、ハードウェアの反復（イテレーション）を通じてスケールを追求する。同社は設立から3年足らずで、スタートアップとして初めて先進原子炉を稼働させ、NVIDIAのBlackwellチップを原子炉で直接駆動し、世界初の「原子力でホストされたウェブサイト」を公開した。この驚異的なスピードは、規制の抜け道（エネルギー省の試験許可ルートの活用）、徹底した垂直統合、そして「ティックレート」と呼ばれる内部ペースへの執着によって実現されている。

テイラーは、原子力が本来持つ安全性に対する誤解を解くことにも力を注ぐ。彼は、原子力は既に太陽光発電よりも安全なエネルギー源であると断言する（太陽光パネル設置時の転落死などを考慮した死亡者数/発電量比）。しかし、従来の原子炉は「確率を下げる」ことでリスク管理を行ってきたのに対し、Valar Atomicsは「結果（consequence）をゼロにする」設計哲学を採用する。同社の炉心は、すべての能動的安全システムが故障した場合でも、物理法則（自然循環による除熱）によって溶融が起こらないように設計されている。この「本質的安全（inherent safety）」こそが、規制当局との関係を円滑にし、何よりもスケールを可能にする鍵だとテイラーは強調する。彼のビジョンは、エネルギーを10倍、100倍と安くし、最終的には「ハイパーテクノ・インダストリアリズム（超技術産業主義）」と呼ぶ世界を実現することだ。AIとロボティクスが労働を代替し、あらゆるモノのコストがエネルギーコストに収束する未来において、原子力による超安価なエネルギーは、人類の生活の質を根本から変える力を持つと彼は確信している。

04:24原子力開発が停滞した理由と再起の条件

テイラーは、米国で原子炉建設が1970年代に突如として停止した原因を、単なる事故の影響以上のものとして分析する。直接の引き金はスリーマイル島事故である。この事故では炉心が溶融したものの、死者はおらず、公衆への放射線被曝もなかった。しかし、PRと世論の管理に失敗した結果、国民の間に根深い恐怖が植え付けられ、原子力への関心は失われた。これが第一の停止要因である。問題はその後、15〜20年が経過し、人々が原子力の安全性を再評価し始めた時点で、第二の、より深刻な障壁が立ちはだかったことだ。それは「産業の再起動」の難しさである。米国は、かつては巨大ダムや高速道路網を建設した「大規模社会資本整備」の国家だったが、その能力は衰えた。代わりに、半導体やソフトウェアに代表される「高度製造業」に特化するようになった。テイラーは、原子力を再興するためには、過去の大規模建設の方法論をそのまま復活させるのではなく、この新しい米国の強みである「製造業としてのアプローチ」に適応する必要があると結論づけた。これが、小型モジュール炉（SMR）という概念の本質だが、多くの企業はその実現手段として「ハードウェアの反復」を軽視していると彼は批判する。

規制の「鶏と卵」問題も、業界の停滞を決定的なものにしてきた。原子炉を稼働させるには規制当局の承認が必要だが、承認を得るための実証データを得るには実際に原子炉を動かさなければならない。このジレンマを解決するため、ほとんどの企業は高精度なシミュレーションに依存してきた。しかしテイラーは、議会が当初意図していた別のルートが存在したと指摘する。それは、商業用規制を担当する原子力規制委員会（NRC）とは別に、試験・研究開発を目的としたエネルギー省（DOE）のルートである。DOEの前身は原子力試験を管轄するERDA（エネルギー研究開発庁）であり、その法的権限は現在も生きている。トランプ政権の大統領令（EO 14301）はこの休眠状態のルートを活性化し、Valar Atomicsはこれに基づきDOEの許可の下で原子炉を起動した。テイラーは、この「試験ルート」の活用こそが、規制の壁を突破し、データを取得し、反復を可能にする鍵であると強調する。同社は、このルートを利用して、設立からわずか2年4ヶ月で初めて原子を分裂させることに成功した。

16:17安全性に対する誤解と「本質的安全」への転換

テイラーは、一般の人々が原子力に対して抱く二つの大きな誤解を指摘する。第一に、原子力は危険だという認識である。彼は、発電量あたりの死亡者数で比較すれば、原子力は太陽光発電よりも安全であると断言する。太陽光パネルの設置工事における転落死などを統計に含めれば、原子力の方がはるかに低い死亡率を示す。第二に、従来の原子力安全哲学への誤解である。従来の軽水炉は、事故の「発生確率」を極限まで下げることで安全性を確保してきた。非常用冷却システムの多重化や厳格な運転手順はその典型だが、確率論的にはどんなに低くともゼロではない。テイラーは、Valar Atomicsのアプローチは、この「確率低減」ではなく「結果の排除」にあると説明する。同社の原子炉は、すべての能動的安全システム（循環ポンプ、電源など）が完全に故障した場合でも、炉心溶融が起こらないように設計されている。これは、炉心の幾何学的形状と材料（後述のTriso燃料とグラファイト減速材）の物理的特性に依存する。

具体的なデモンストレーションとして、テイラーは原子炉を緊急停止（スクラム）させた後、プラント全体への電源供給を完全に遮断する試験を計画していると語る。従来の軽水炉では、スクラム後も崩壊熱（decay heat）が発生し続けるため、冷却ポンプを24時間以上動かし続けなければ炉心溶融に至る。スリーマイル島や福島の事故は、この崩壊熱の除去に失敗したケースである。しかしValarの設計では、炉心を囲む水ジャケット（RCCSパネル）が、電源やポンプなしに自然循環で熱を除去する。水が沸騰し、蒸気が上昇し、凝縮して再び炉心に戻るというプロセスが、重力と温度差だけで持続する。同社はすでに、電気ヒーターで模擬した試験でこの現象を確認しており、実際の原子炉でも実証する計画である。この「本質的安全」こそが、規制当局への説明を容易にし、何よりも「数千基、数万基」というスケールを可能にする基盤だとテイラーは強調する。安全を「確率」ではなく「物理」に委ねることで、運転員のミスや想定外の事象に対する耐性が飛躍的に高まる。

24:32スケールへのタイムラインと「ティックレート」の哲学

Valar Atomicsの進捗は、従来の原子力業界の常識を覆すスピードで進んでいる。テイラーは、同社の成功指標として「ティックレート（tick rate）」という独自の概念を導入する。これはビデオゲームから借用した用語で、ゲームの状態が変化する間隔を指す。Valarにおいては、「会社設立から初めて原子を分裂させるまでの時間」「初回から二回目の原子分裂までの時間」というように、原子炉を起動するサイクルの短さを意味する。同社は、デラウェア州での会社設立から初の原子分裂までを2年4ヶ月で達成し、二回目（プロジェクト・ノヴァから現在の炉）までは7ヶ月に短縮した。究極的には、この間隔を「数分」にまで圧縮し、文字通り数分おきに新しい原子炉が稼働する状態を目指す。原子力の経済性は、ウラン燃料自体は非常に安価であるため、いかに迅速かつ低コストでプラントを製造できるかにかかっている。ティックレートの短縮は、製造コストの低減とスケールの拡大に直結する。

この驚異的なペースを支えるのは、三つの要素だとテイラーは説明する。第一に「シンプルさへの執着」である。同社は、効率や性能を追求した複雑な設計よりも、製造が容易でスケールしやすい単純な機械を優先する。第二に、超安全なアーキテクチャの選択である。Triso燃料、グラファイト減速材、ヘリウム冷却という組み合わせは、人類が知る限り最も安全な原子炉設計の一つであり、この安全性が規制プロセスを加速する。第三に、チーム構成の哲学である。テイラーは、原子力業界の「遅さ」に幻滅して他業界でハードウェアを構築した経験を持つ人材や、原子力経験がなくとも現実世界で困難なモノづくりを成し遂げた人材を積極的に採用する。彼らは「論文を書くため」ではなく「原子炉を建設し、稼働させるため」に集まっている。この「行動へのバイアス」こそが、Valarの核心的な文化である。同社は、設立から3年足らずで、スタートアップとして初めて原子力を発電し、2000年以降米国で稼働した5番目の新型原子力装置となった。これは、100年以上の歴史を持つ既存の大手企業や政府系研究所以外では、民間企業として初の快挙である。

40:16垂直統合の戦略：偽りのコストと「岩探し」の精神

Valar Atomicsの戦略のもう一つの柱は、徹底した垂直統合である。テイラーは、既存の原子力サプライチェーンが「40年間何も作ってこなかった偽の産業」であり、法外な価格と納期を設定していると断じる。同社は、スピードを最優先するため、外部調達がボトルネックになると判断したあらゆるコンポーネントを内製化する。その象徴的な例が、原子炉の「頭脳」である原子炉保護システム（RPS）である。既存のベンダーからは、価格500万ドル、納期2.5年と見積もられた。テイラーは交渉に2ヶ月を費やしたが、納期短縮に応じないベンダーに業を煮やし、社内で開発することを決断。わずか5人のエンジニアチーム（リーダーは大学中退者）が6週間で動作するRPSを完成させ、コストは40万ドルに抑えられた。この結果、ベンダーは同社を「安全を軽視する危険な企業」と業界内で中傷し始めたが、テイラーはこれを、既得権益が脅かされたことへの反応と一笑に付す。

垂直統合の精神は、コンクリートの開発にも及ぶ。原子炉の生体遮蔽体（bioshield）として使用するコンクリートは、高い密度でガンマ線を遮蔽し、かつ中性子によって放射化されて放射性廃棄物にならない組成である必要がある。さらに、鉄筋（rebar）は中性子を吸収して放射化するため使用できない。Valarは、21歳と23歳の若手エンジニア2名にこの課題を任せた。彼らは全米を飛び回って岩石サンプルを収集し（「ロックハント」と呼ぶ）、週末には会議室で酸を使って岩石を溶解し、分光分析を行うという手法で、わずか3週間で要件を満たすコンクリートの配合を開発した。このコンクリートは、プレキャストブロックとして工場で製造され、現場ではクレーンで積み上げるだけで設置できる。従来の生体遮蔽体の建設に3ヶ月かかっていたところを、Valarは42時間で完了した。ブロックの継ぎ目はサイン波状の「迷路（tortuous path）」形状になっており、グラウト（充填材）やボルトなしでも放射線の漏洩を防ぐ。テイラーは、この「不可能を可能にする」垂直統合の能力こそが、同社の最大の秘密兵器であり、他社が容易に模倣できない競争優位性であると断言する。彼は、問題が十分に重要であれば、優秀な人材と資本を投入して解決できるという信念を持っている。

48:00ベンチャーキャピタルによる原子力とギガサイト戦略

Valar Atomicsの資金調達戦略も、従来の原子力スタートアップとは一線を画す。従来のアプローチは、設計図と顧客の意向表明書（LOI）をパッケージにして、プロジェクトファイナンスや債務による資金調達を目指すものだった。しかしテイラーは、この方法が過去10年間にわたって失敗し続けてきたと指摘する。彼は、米国固有の強みである「リスク・オン（リスクを取る）のエクイティ資本環境」を活用する道を選んだ。ベンチャーキャピタル（VC）は、技術リスクを評価し、アンダーライトする能力に長けている。Valarの課題は、物理や科学ではなく、機械工学、熱流体力学、計装、製造方法といった「技術的実行」である。これはロケットエンジンよりも複雑ではないとテイラーは言う。同社は、エクイティ（株式）で初期の原子炉建設資金を賄い、実績を積むことで、後により有利な条件でのプロジェクトファイナンスを可能にするという戦略をとる。このアプローチは、競合他社がまだ資金調達に苦しんでいる間に、Valarが5基目の原子炉を稼働させているという、決定的なリードを生み出すと彼は確信する。

もう一つの独自戦略が「ギガサイト（Gigasite）」構想である。これは、特定の顧客からの注文を待つのではなく、自社のタイミングで大規模な発電サイトを開発し、電力を供給するというものだ。テイラーは、1ギガワット級の電力を、土地と光ファイバーとともに用意すれば、データセンター事業者が自然と集まってくると主張する。従来の「顧客との長期契約を前提としたサイト開発」は、交渉に時間がかかりすぎる。Valarは、自らのペースで電力を「地面に置く」ことで、交渉の主導権を握り、スピードを最大化する。この戦略の根底には、「エネルギーはコモディティであり、価格が需要を決める」という信念がある。もしValarが1キロワット時あたり1セント、さらには0.1セントの電力を実現できれば、それ自体が新たな需要を創出する。AIによる電力需要の高まりは追い風だが、テイラーはそれ以上に、安価なエネルギーがもたらす無限の市場可能性を見据えている。同社の究極の目標は、原子力に「フォードの瞬間」、すなわち大量生産によるコスト革命をもたらすことである。

55:37超安価なエネルギーがもたらす未来：ハイパーテクノ・インダストリアリズム

テイラーのビジョンは、単に電力会社に電力を売るという範囲をはるかに超えている。彼は、エネルギーこそが人類の生活の質を決める唯一の基本的なインプットであると主張する。歴史を振り返れば、太陽光（人力・動物力）に依存した農業社会から、地下の炭化水素を利用した産業社会への移行は、生活の質の爆発的な向上をもたらした。アルミニウムがかつて貴金属だったのは、精錬に莫大なエネルギーを要したからに他ならない。テイラーは、原子力による「超安価なエネルギー」が、同様の、あるいはそれ以上の飛躍を可能にすると語る。彼はこの未来像を「ハイパーテクノ・インダストリアリズム（超技術産業主義）」と名付ける。これは、あらゆるモノのコストが、その製造に使われたエネルギーコストに収束する世界である。AIとロボティクスが人間の労働を代替し、工場のインプットは「材料」「機械」「エネルギー」の三要素から、最終的には「エネルギー」のみに収斂する。この理論では、エネルギーが10倍安くなれば、モノの価格も10分の1になる可能性がある。

具体的な応用例として、テイラーは運輸を挙げる。ジェット燃料のコストが10分の1になれば、国内の遠距離移動が気軽な週末の習慣になるかもしれない。しかし、彼の真の情熱は、人類の宇宙進出にある。火星に居住地を建設し、宇宙を探検するためには、膨大な量の「モノ」を、現在よりもはるかに安価に製造する必要がある。超安価な原子力エネルギーは、そのための鍵となる。テイラーは、この壮大なビジョンを実現するために、自らの会社の「ティックレート」を極限まで高め、エネルギーを1000倍安くするという使命に取り組んでいる。彼の言葉を借りれば、「誰かがいつかこれを実現する。それが数十年後になるか、数世紀後になるかは、私たち次第だ」という強い決意が、Valar Atomicsの原動力となっている。

結びに

このエピソードがリスナーに強く印象づけるのは、原子力産業に対する根本的な楽観主義と、それを実現するための非連続な戦略である。アイザイア・テイラーは、規制、コスト、安全性といった業界の「常識」を一つ一つ解体し、それらをスタートアップのアプローチで克服する方法を示した。彼の語る「ティックレート」「垂直統合」「本質的安全」といった概念は、単なる理論ではなく、実際に原子炉を稼働させた経験に裏打ちされている。特に印象的なのは、彼が原子力を「設計の問題」ではなく「ハードウェア実行の問題」と定義した点だ。これは、ソフトウェアの反復開発に慣れたシリコンバレーの投資家や技術者にとって、極めて共感を呼ぶフレームワークである。サラ・グオが指摘するように、Valar Atomicsは単なる原子力企業ではなく、道路を建設し、コンクリートを開発し、電子回路を設計する「総合モノづくり企業」である。このエピソードは、気候変動やAIの電力需要といった差し迫った課題に対する一つの明確な解を示すと同時に、エネルギーが真に安価になった時に人類が手にする可能性について、壮大な想像力を掻き立てる。テイラーのビジョンは楽観的だが、その基盤には厳格な物理法則と、実際に原子を分裂させたという揺るぎない事実がある。このエピソードは、原子力の未来について語る際に、これから参照されるべき一つの基準点となるだろう。