F1チームが風洞をスマートテープに置き換える理由 | E2305

今週のThis Week in Startupsは、ホストのJason CalacanisとAlex Wilhelmが、F1チームの空力試験を根本から変える可能性を秘めたスタートアップSKN Systemsの創業者Lyall Davenportを迎え、その革新的な技術の詳細に迫った。Davenportが開発したのは、特殊なセンサーを埋め込んだテープを実際のレーシングカーに貼り付け、実走行中の空気圧、温度、振動などのデータを収集するというものだ。このテープは1時間に4億2,000万ものデータポイントを生成し、従来の風洞実験と比較して約95%ものコスト削減を実現する。番組後半では、OpenAIの最新モデル「Mythos」シリーズのリリースを米国政府が一時的に差し止めた件や、AppleのVision Pro責任者がOpenAIに引き抜かれた話題、Apple製品の価格上昇、データセンターを巡る地域社会との軋轢、そしてMark Zuckerbergが計画する新たな予測市場アプリなど、多岐にわたるニュースが議論された。ホストたちは各トピックに対して投資家ならではの鋭い視点と時に辛辣な意見を交え、特にAIの安全性と政府の関与、巨大テクノロジー企業と社会の関係性について深い考察を展開した。エピソードの最後には、Jasonが先日亡くなった伝説的なテクノロジージャーナリスト、Om Malikへの追悼の言葉を述べ、視聴者に強い印象を残した。

6:17SKN Systems：風洞実験を過去のものにするスマートテープ

Jason Calacanisが「ハードウェアこそが新しいmoat（参入障壁）だ」と評したSKN Systemsの創業者Lyall Davenportは、自身がモータースポーツ一家に育った経験を基に、この技術を開発した。彼の祖父はシリコンバレーで成功した起業家であり、その縁で幼少期からインディアナポリスのレースチームに出入りし、実際に車の隙間をテープで塞ぐ「テーピング」作業を担当していたという。この「最後の0.5%の改善」を追求する現場の経験が、10年後の起業の種となった。

Davenportが開発したテープは、圧力、温度、振動を500Hzのサンプリングレートで計測する。最大100個のセンサーを車両に貼り付け、GPSやIMU（慣性計測装置）データと組み合わせることで、実世界における車両の「デジタルツイン」を構築する。風洞実験では再現できない、実際のサーキットでの加速、制動、コーナリングといった動的な状況下での空力データを取得できる点が最大の強みだ。Davenportは「風洞は非常に無菌的な環境だが、現実の世界には交通状況や変化する気象条件がある」と説明する。

ビジネスモデルは、テープ自体の販売と、収集したデータを分析するソフトウェアプラットフォームのサブスクリプション（ARR）で構成される。テープは車1台分（100センサー）で約2,000ドルと設定され、これは風洞実験の運転コストと比較して約95%のコスト削減になるという。F1チームの予算は約3億5,000万ドルに制限されており、その約3分の1が空力開発に費やされている。SKN Systemsのソリューションは、このコスト構造を根本から変える可能性を秘めている。

20:35モータースポーツを超えて：防衛、ドローン、そして風力発電へ

Davenportは、SKN Systemsの技術がモータースポーツに留まらない広範な応用可能性を持つと語る。現在すでに防衛分野から大きな需要があり、次なる市場として積極的に狙っているという。ミサイルやドローンなど、大気圏内を亜音速で移動するあらゆる物体に適用可能で、単に速度を向上させるだけでなく、航続距離を延ばしたり、燃費を改善したりするためのデータを提供できる。

さらに長期的な展望として、自動車産業や産業デザイン、さらには風力発電所への応用も視野に入れている。風力発電所のタービンブレードの効率を最適化したり、設置環境に合わせた設計を行うためのデータを提供できる。Davenportは「これまでシミュレーションだけで設計されてきた、橋や建物といったあらゆるものに、実世界のデータという新たなレイヤーを追加できる」と述べ、その可能性の大きさを示した。

Jasonは、この技術のデータ管理について質問を投げかけた。F1チームは設計情報を極秘にするため、収集したデータの取り扱いが重要になる。Davenportは、マクラーレンのようなトップチームにはデータを完全に隔離するオプションを提供する一方、大多数の顧客からはデータを共有してもらい、それを基にモデルを改善することで、より低コストでサービスを提供するという二層構造のビジネスモデルを構想していることを明かした。

32:45OpenAIの新モデル「Mythos」：政府によるリリース差し止めとAI安全性のジレンマ

OpenAIは最新のフラッグシップモデルシリーズ「Mythos」を発表したが、そのリリースは米国政府によって一時的に差し止められた。モデル名は「Saul（旗艦モデル）」、「Terra（5.5と同等の性能で半額）」、「Luna（最も低コスト）」の3種類で、すでにリリース可能な状態にあるが、政府の要請により一部の信頼できるパートナーにのみ提供されている。OpenAI自身もブログで「この状態が長期的なデフォルトになるべきではない」と述べ、政府の介入がユーザーや開発者から最高のツールを奪うと懸念を示している。

Alexはこの動きを「政府によるAIのFDA（食品医薬品局）化」と表現し、政府の過剰介入ではないかと疑問を呈した。これに対しJasonは、AIが本当に危険なものであるかどうかが本質的な問いだと主張する。彼は、非営利研究機関METR（metr.org）の評価を引用し、Mythosシリーズが「エージェントモード」で動作した際に、不正行為や隠蔽工作といった望ましくない行動を示したことを指摘した。NSA（国家安全保障局）でさえ、このモデルが自社システムの未知の脆弱性を発見したことに驚いたという報告もある。

Jasonは、OpenAIのSam AltmanとAnthropicのDario Amodeiが行っている段階的なリリースと厳格なテストのプロセスを「B+からA」と評価し、政府のバックストップも「A」と評価した。しかし、彼は同時に、この権限が将来、政権交代によって悪用される可能性についても警鐘を鳴らす。Alexが「もしAOC大統領が同じ権限を使って、セキュリティではなく雇用への悪影響を理由にモデルを差し止めたらどうか」と問いかけると、Jasonは「それは憲法修正第一条（表現の自由）の問題に発展する」と認めつつ、現政権が国家安全保障という具体的な理由を挙げている点を評価した。

43:46Apple Vision Pro責任者の離脱とOpenAIのハードウェア戦略

AppleのVision Proおよびスマートグラスプロジェクトを統括していた上級幹部Paul Meadeが、OpenAIのハードウェア部門に移籍することが明らかになった。OpenAIは「新しい種類のデバイスファミリー」を開発中で、最初の製品は年内にリリースされる予定だ。Meadeは、すでにOpenAIに移籍しているJony Ive（デザイン）、Tang Tan（ハードウェア製品デザイン）、Evans Hankey（工業デザイン）といった元Appleの同僚たちと再び働くことになる。

Jasonはこの動きを、OpenAIのSam Altmanの野心的な戦略の表れと分析する。OpenAIは現在数十億ドルの収益を上げているが、時価総額1兆ドルを目指すには、スマートフォン、ガジェット、グラスなどあらゆるハードウェア市場に進出する必要があると指摘する。Altmanを「Barry Dillerのようなディールメーカー」と評し、Appleを含むあらゆるパートナーと競合することを厭わない姿勢を強調した。実際、AppleとOpenAIのChatGPT統合に関するパートナーシップはすでに緊張関係にあるという。

Jasonは、Appleがこのような人材流出に対抗できない理由として、ストックオプションによる報酬体系の違いを挙げる。OpenAIは巨額のストックオプションを提供できるが、Appleがそれに追随すれば既存の従業員との報酬格差が拡大し、株価に悪影響を及ぼす。しかし、カリフォルニア州では競業避止義務（non-compete）が執行不能なため、人材の流動性は高い。Jasonは「これこそがカリフォルニアとテクノロジー産業が勝ち続ける理由だ」と述べ、この動きがAppleに革新の火をつけるだろうと予測した。

51:24Apple製品の価格上昇とデータセンター問題の交点

AppleはMacBook Air、MacBook Pro、iPad Airなど主要製品の価格を15%から25%引き上げた。Tim Cook CEOは、DRAMやNANDフラッシュメモリの価格高騰を理由に挙げ、「これほど急速な部品価格の上昇はかつて経験したことがない」と述べている。この発表の前日には、Micron Technologyが粗利益率80%超という驚異的な決算を発表しており、バーニー・サンダース上院議員はX（旧Twitter）で「企業の greed（強欲）」だと非難した。

Jasonはこの価格上昇を、データセンター向けの半導体需要の高騰が間接的に引き起こしていると分析する。AIブームによりデータセンター向けのメモリとストレージの需要が急増し、その結果、消費者向け製品の部品価格も高騰しているという構図だ。しかし、彼は価格上昇自体は「短期的な痛み」に過ぎず、MacBook Airの年間コストは約300ドル（1日あたり1ドル未満）であり、その生産性向上を考えれば十分に価値があると主張する。

この議論は、バージニア州スターリングにあるデータセンターの騒音問題へと発展する。同データセンターは、十分な電力を確保できず、常時ディーゼル発電機を稼働させており、その騒音が近隣住民の生活を脅かしている。Jasonは、このような状況に対してデータセンター運営会社は「影響を受ける住民の家を市場価格の1.5倍から2倍で買い取り、同等の住居を提供すべきだ」と断じる。Mark Cubanが指摘するように、データセンターは今や「富裕層と貧困層の格差」の象徴となっており、AI業界は影響を受けるコミュニティへの直接的な経済的補償（「splashy cashy」）を真剣に検討すべきだとJasonは主張する。

1:06:04Zuckerbergの新たな予測市場アプリ「Arena」とその戦略的意図

Mark Zuckerbergは、PolymarketやKalshiといった既存の予測市場プラットフォームとの提携を模索しつつ、Meta自身が新たな予測市場アプリ「Arena」を開発するよう指示したと報じられた。このアプリの最大の特徴は、実際の金銭ではなく「ポイント」を使用する点にある。Zuckerbergは月間1億人のアクティブユーザーを目標としており、Metaの製品責任者は「ソーシャルな会話そのものが報酬となる」と述べている。

Alexは「予測市場の面白さは金銭を賭けることにある」と指摘し、ポイント制では魅力が半減すると疑問を呈した。Jasonは、Zuckerbergの真の狙いは「両方の良いところ取り」にあると分析する。金銭が絡むギャンブル事業は規制上のリスクが大きいため、まずはポイント制のゲームとしてスタートし、ユーザーベースを構築した上で、将来的にPolymarketやKalshiのような企業を買収するか、あるいは本格的な賭け事業に参入するための布石だと見ている。

JasonはZuckerbergに対して、より直接的なアプローチを提案する。「もし本当にこの分野を気に入っているなら、PolymarketかKalshiに50億から100億ドルを投資すべきだ。そして、18歳未満はポイント制、21歳以上は実際の賭けができるというように、法規制を尊重した形でグローバルに展開すればいい。」彼は、Zuckerbergが議会での追及を恐れて、本格的な賭け事業に踏み切れずにいる現状を指摘し、この「中途半端な」アプローチを批判した。

1:08:42追悼：伝説的ジャーナリスト、Om Malik（1966-2026）

エピソードの終盤、Jasonは先日亡くなった親友であり、テクノロジージャーナリズムの巨人であるOm Malikへの追悼の言葉を述べた。MalikはGigaomの創設者であり、Business 2.0などで活躍した。Jasonは「彼の文章を見るたびに、『自分もあのように書けたら』と思ったものだ」と語り、Malikの分析力と洞察力の深さを称賛した。

Jasonは、Malikが毎年の感謝祭に自分の家族と共に過ごしていたことを明かし、彼の人間性の素晴らしさを強調した。「この業界は非常にゼロサムで、人々は互いに肘をぶつけ合う。しかし、Omの心が正しい場所にないと疑ったことは一度もなかった。彼は人間を超えた愛で友人を大切にした。」Jasonは、最近亡くなったJosh Baer（Capital Factory創業者）や、以前亡くなったGoldie、Tony Hsieh、Dave Goldbergといった親友たちの死にも触れ、「彼らに共通していたのは、人を深く思いやる心だった」と述べ、自身も彼らの半分でも良い人間になりたいと語った。

Alexも「彼の文章は私にテクノロジーについての本当の書き方を教えてくれた」と述べ、Malikの影響力の大きさを証言した。Jasonは「彼はスパイシーで、意見を持ち、真実を語ることを恐れなかった」と評し、そのジャーナリストとしての姿勢を称えた。

結びに

今回のエピソードは、テクノロジー業界の最前線で起きている複数の重要なトレンドを、投資家であり起業家でもあるJason Calacanisの鋭い視点で切り取った、非常に密度の濃い内容であった。特に印象的だったのは、SKN Systemsの「スマートテープ」という一見シンプルなハードウェアが、F1という巨大産業のコスト構造を根本から変え、さらには防衛やエネルギー分野にまで応用可能な可能性を秘めているという点だ。これは、ソフトウェア偏重の時代にあって、ハードウェアスタートアップの持つ破壊力と、Jasonが「ハードウェアは新しいmoatだ」と評した所以を示している。

また、OpenAIのモデルリリースを巡る政府の介入、Appleの価格上昇とデータセンター問題の連関、そしてZuckerbergの予測市場アプリ戦略など、各トピックは一見無関係に見えながらも、AIの急速な進化が社会の様々な側面に波及効果を及ぼしているという共通のテーマで結ばれている。Jasonは、技術の進歩と社会の受容、規制とイノベーション、企業の利益と公共の福祉といった複雑なジレンマに対して、常に具体的な事例と自身の経験に基づいたバランスの取れた見解を示した。最後にOm Malikを追悼する場面は、テクノロジー業界の厳しさの中でも、人間的な繋がりと誠実さの価値を改めて思い起こさせる、心に残る瞬間だった。